会員・寄付・支援 – NPO法人ハートアライズ

会員登録の種類

個人で登録する場合はこちらを選択して下さい

正会員

毎月1,000円の寄付金を頂きます。

特別会員

毎月の寄付金の額を任意で決めて頂きます。
2,000円以上、1,000円単位で決めて頂きます。

個別支援（チャイルドサポーター）登録

チャイルドサポーターとは、毎月3000円（会員費込み）で会員一人が子供一人を単独で支援し学校へ通わせる制度です。
毎月の支払または年払いのどちらかをお選びください。
6歳～16歳の子供が対象で、一人につき最長で10年間となります。

○チャイルドサポーター登録と同時に正会員の資格も有することになり、年4回の会報誌が届きます。
○チャイルドサポーターの申し込みは、一般の会員登録への申し込みを行い、その際の申し込みフォームの備考欄に「チャイルドサポーター希望」と記載して下さい。
○すでに会員の方は、下記ボタンから申し込みを行って下さい。

※会員の方はこちらからお申し込みください
チャイルドサポーターの申し込みはこちら

お申込みがあってから子供とのマッチング作業に入ります。
待機児童がいる場合はすぐに支援が開始されますが、現地調査中の場合は数か月の時間を有する場合があります。予めご了承下さい。
状況を確認されたい場合は、お申込みの前にお問い合わせ下さい。

会員と子供は、定期的に手紙や写真などのやり取りを直接行うことが出来るので子供の成長を直に感じながら支援が出来ます。
ご希望者には、子供の村に訪問するツアー（自費）を企画することが出来ます。
支援は子供が卒業の国家資格を取る16歳まで自動的に継続しますが、途中で解除することが出来ます。その場合は次のサポーターが見つかるまでハートアライズが支援を引き継ぎます。

会員規約（すべての会員共通）
１、会員はいつでも自由に退会することができます。
２、会員登録時にお預かりした個人情報は当会の運営以外の目的で使用することはありません。
３、当会の情報をインターネットやＳＮＳまたは紙面にて公開する場合は必ず事務局までご連絡ください。未成年者保護の観点から当会で提供する写真や情報を無断で使用することはできません。
４、ハートアライズの名前を使用して個人的に活動することはご遠慮ください。

寄付金について

ハートアライズへの寄付は次の3つの方法があります。
ご指定がなければ一般の寄付で受領させていただきます。
カード決済以外のお支払い方法についてはページ下段に記載しております。

一般の寄付

寄付金は当会の活動全般に充てさせていただきます。
その時期の予算やプロジェクトに合わせ事務局が振り分けられるので、一番扱いやすい寄付金になり助かります。
下記のボタンから任意（1000円以上、1000円単位）でご寄付いただけます。

全額（または全額相当）での単独支援の金額の目安は「ハートアライズについて」をご覧ください。

その他の支援

遺言による遺贈。相続、お香典、ご祝儀による寄付

欧米ではポピュラーな寄付のかたちで、日本でも増えております。

例えば
相続された財産を、故人を偲び、また故人が生きた証の一つとして学校または浄水所を単独で建設する事が出来ます。
または一括納付による支援金でハートアライズの活動を支援する事が出来ます。

学校 or 浄水所建設についてはこちら

詳しくは事務局までお気軽にご相談下さい。

募金箱の設置 & ポスター貼付のご協力をお願いします

募金箱、ポスター貼付、パンフレットの設置等のご協力をいただける方はご連絡をお願い致します。
会社やサークル等へパンフレットを配布していただける場合は必要部数をご用意致します。

ハートアライズ事務局へのお問い合わせはこちら

お支払方法

会員費並びに支援金のお支払いはクレジットカード（VISA / Master / JCB / AMEX / Diners）がご利用頂けます。

カード決済以外のお支払い方法

▢ゆうちょ銀行間の振込　
記号18360　番号2644361
▢他金融機関からの振込
店名八三八　店番838　普通預金0264436

※カード以外のお支払いをされる方へ
上記方法では、お支払いをされた方の情報が当会に来ませんので会報誌の郵送やお礼の返信が出来ません。
お手数ですが、お問い合わせにてお支払いした旨の情報をいただければ幸いです。（あくまでも任意です）

領収書について

手書きの領収書を発行致します。
宛名、題目を事務局までお知らせ下さい。
※ハートアライズへの寄付金は税金控除の対象にはなりません。
税金控除対象の寄付金は認定NPO法人への寄付金です。当会はNPO法人ですので対象外です。
法人様の寄付金の処理については各法人様の判断で行ってください。

当会が認定申請をしない理由

認定NPO法人の審査会メンバーから当会も認定を受けるように声をかけていただいたことがあります。当会の実績では間違いなく認定されるということでした。

税金控除の対象になれば節税したい法人からの寄付金が増えることは想定できますので申請しようと思い詳しく規定を調べてみました。
すると、そこには国が定めた様々な制約、縛りが存在していることが分かり申請を取りやめた経緯がありました。

国には国の考えがあってルールを決めているのですから、その制度を否定するものではありませんが、当会にとっては本当にやりたい現場主義の活動の自由が制限されるものでした。
ここではその詳細を延べませんが、当会が理念に掲げる「支援金を100%活動費に充てる」というやり方を続けるためには国の優遇措置に頼らず自力で会を運営していった方が有意義だと結論付けています。

節税対象にならないなら寄付は出来ないという法人が多いことは知っていますが、このような理由をご理解いただき、金銭的な見返りがなくても支援をしていただける法人様がいらっしゃいましたらご支援をお願い致します。